［1］デジタルシフトとは

当社の社名であるデジタルシフト。
一体「デジタルシフト」とは何なのか？その意味は？当社シニアコンサルタントの清水が動画レポートをお届けします。
言葉が定義する内容と範囲について、 デジタルシフトを含む4つのキーワードをもとにわかりやすくご説明させていただきます。

［2］デジタル変革の歴史から紐解く「今、なぜDXなのか？」

デジタル変革の歴史を振り返り、「今、なぜDXなのか？」について、当社シニアコンサルタントの落合が動画レポートをお届けします。
Amazon、Netflix、Uberの歴史とイノベーションから見えてくるこれからのデジタルイノベーションについて、わかりやすくご説明させていただきます。

［3］【いまさら聞けない用語集】「Society5.0 ①」

Society5.0について、当社アナリストの芳賀が動画レポートをお届けします。
Society5.0の意味やSociety5.0に至るまでの社会の歩み、情報社会（Society 4.0）の課題を踏まえたSociety5.0について、わかりやすくご説明させていただきます。

［4］【データが語る】加速するDXと人材採用・育成における課題

他社が抱えている人材採用・育成における課題を知りたい経営者、人材採用・育成分野において新規事業を検討されている経営者にむけて、当社情報支援事業本部の松山が動画レポートをお届けします。
株式会社タナベ経営が発表した「コロナ環境下の人材採用・育成に関する企業アンケート」をご紹介します。
アンケートの概要、調査結果から「求める人材像・採用基準」、「来期の採用計画に関して」、「今、不足していると感じる人材」、「今期の人材育成上の課題」について、わかりやすくご説明させていただきます。

［5］DXの進め方_企業が新たな事業を作る方法

自社のDXを進めたい方に向けて、当社コンサルタントの和田が動画レポートをお届けします。
DXの市場について、DXとは？、DXの進め方、DXする上で必要な要素について、わかりやすくご説明させていただきます。

［6］【トークセッション】DX何から始めればいいの？（当社副社長 五十棲 × 執行役員 米谷）

そもそもなぜDXなのか？何から始めればいいのか？目標設定はどのようにすれば良いのか？について、当社副社長 五十棲と執行役員 米谷のトークセッションをお届けします。
最終的にはあらゆる業種が規模に関係なくデジタル化が推進されていくであろう中で、経営者におすすめするDXのはじめの一歩はどんなやり方なのか・・・？
トークセッション形式でご説明させていただきます。

［7］【事例紹介】老舗旅館 陣屋のDX（デジタルトランスフォーメーション）

創業100年を超える老舗旅館「陣屋」のDX（デジタルトランスフォーメーション）事例について、当社コンサルタントの和田が動画レポートをお届けします。
デジタイズ、デジタルトランスフォーメーション、エコシステムの各フェーズにおける取組について解説し、Before・Afterでどれだけ効果があったのかも、わかりやすくご説明させていただきます。

［8］DXの現在（いま）～福井の会計事務所が取り組むリアルDX～ デジタルシフトによって上坂会計グループが提供する新たな価値とは

「会計事務所という業界全体でみると、DXへの取り組みは遅れていると言わざるを得ません」そう語るのは福井県で会計事務所を中心に、経営者支援のためのさまざまなサービスを展開する上坂会計グループの上坂朋宏代表です。業界の流れに捉われることなく、同グループが積極的にデジタルシフトを進めることができた理由とは。具体的にどのようにデジタルシフトに取り組んできたのか。それによってどのような新しい価値を提供しようと考えているのか。お話を伺いました。

［9］本当にわかる！これからのデジタルシフト戦略～withコロナで勝つ企業・負ける企業。明暗を分けるポイントは？～（※有料会員限定）

人々のライフスタイルや価値観・行動様式が急速に変化していく中で、企業規模・業種・所在地問わず全ての企業にとって、「デジタルシフト」が今後生き残っていくための重要なポイントとなってきており、デジタルを活用したビジネスモデルを早期に構築することが今まさに求められています。
「具体的に何から初めればよいのか」「本質的なデジタルシフトのための戦略とは」「コロナ禍で分かれる企業の明暗とは」等のテーマで、デジタルシフト戦略や具体的な実践術を田中氏と弊社代表の鉢嶺との対談を含めてお届けいたします。
明日から実行できる、みなさまのデジタルシフトの第一歩に繋がれば幸いです。

［10］【録画視聴可 】DX人材育成セミナー～自社のDX人材を強化・育成するためのノウハウ大公開～（※有料会員限定）

企業がDX推進をする上での課題感として「デジタル人材の不足」が大きな割合を占めるといわれています。
一方で「デジタル人材」を含む専門技術を持った人材は2030年には170万人不足するという予測もあり、デジタル人材採用をいかに雇っていくのか。もしくは自社人材を育成し組織としてアップデートしていくのか。
DX推進を加速していく上でこのようなDX人材に関わる意思決定が、今後より重要なポイントとなっていきます。
既に自社にDX部門をお持ちの部門責任者の課題として挙げられる「人材の評価方法」や「DXチーム全体の底上げ」、「次世代CDO育成」に関連する事例やサービス、また、自社人事担当としてデジタル人材雇用や教育に課題をお持ちの方も含めて、DX人材育成や雇用支援ノウハウを各社リレー形式でご紹介いたします。
2021年、みなさまのDX推進を加速する人材育成に繋がるヒントをお伝えいたします。